【介護の基礎知識】デイケア(通所リハビリテーション)とは?利用目的やサービス内容・利用方法までわかりやすく解説
「デイケアではどのようなサービスを受けられるの?」
「自分の親はデイケアを受けられるの?」
このような疑問を感じる人も多いのではないでしょうか。
デイケア(通所リハビリテーション)とは、医師の指示のもと、リハビリの専門職による機能訓練をメインに受けられる施設です。
デイケアの主な目的は、身体機能の維持や回復ですが、他者との交流の機会が増える・家族の介護負担を軽減するといった役割も果たします。
本記事では、デイケアの特徴や対象者・サービス内容・費用について詳しく見ていきます。
利用者に合ったデイケアを選ぶために、ぜひお役立てください。
デイケア(通所リハビリテーション)とは?
デイケア(通所リハビリテーション)とは、介護老人保健施設や病院、診療所などに通い、専門的なリハビリを受けることで、身体機能の維持や回復を目指す施設です。
食事や排泄・入浴など日常生活上の支援が受けられるほか、歩行訓練や体操・住宅改修・福祉用具のアドバイス、看護師による健康チェックなども受けられます。
ここでは、デイケア利用目的や対象者について紹介していきます。
デイケアの利用目的
厚生労働省によると、デイケア(通所リハビリテーション)の目的は以下のように定義されています。
介護老人保健施設、病院、診療所その他厚生労働省令で定める施設(※1)で行う、居宅要介護者に対する、心身の機能の維持回復を図り、日常生活の自立を助けるための理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーション
厚生労働省|通所リハビリテーションの概要・基準
(※1)その他厚生労働省令で定める施設=介護医療院のこと
簡単にまとめると、デイケアとは「心身の機能の維持や回復を目的とした利用者が、リハビリ職員から専門的なリハビリを受けられる施設」のことです。
デイケアを提供できる施設は以下の4つです。
- 1.介護老人保健施設
- 2.病院
- 3.診療所
- 4.介護医療院
リハビリ以外にも、食事や入浴、排泄介助など日常生活上の支援が受けられるほか、他者との交流も図れます。
デイケアの対象者
デイケアの対象者は、要支援1~2、または要介護1~5の要介護認定を受けているすべての人です。
要介護の要支援の違いについては「【早わかり表付き!】理解できてる?要支援と要介護の違いとは?」でわかりやすく解説しているので、ぜひお役立てください。
要介護認定は基本的に65歳以上の人が対象ですが、関節リウマチや脳血管疾患などの特定疾病を抱えている人は64歳以下でも申請可能です。要介護認定を受けると、デイケアをはじめとした介護保険サービスを利用できます。
特定疾病の範囲については「厚生労働省の特定疾病の選定基準の考え方」をご覧ください。
またデイケアの利用には、医師の診断も必要になります。詳しくは「デイケアの利用条件」の章で紹介します。
デイケアで受けられるサービス内容
心身機能の維持や向上を目的としたデイケアでは、自立した日常生活を過ごせるように、さまざまなリハビリが提供されます。
リハビリ内容は医師の指示書のもとに作成され、一人ひとり異なる個別のリハビリとなっています。
また医療職による充実した医療ケアが提供されるため、急な体調不良や怪我などが起きても対応してくれる点も特徴です。
ここからは、デイケアで受けられるリハビリと医療ケアについて、さらに詳しく見ていきましょう。
専門職によるリハビリと医療ケアが充実
デイケアは、医師の指示のもとでリハビリが行われ、以下の国家資格を持ったリハビリの各専門職が配置されています。
国家資 (リハビリ専門職) |
対応内容 | |
---|---|---|
理学療法士 | 起き上がる・立つ・座る・寝返りをうつなど、日常生活に必要な基本動作の機能維持・回復・予防の訓練をサポートする | |
作業療法士 | 入浴・排泄・移動・食事・着替えなど、日常生活の応用的な動作の回復をサポートする | |
言語聴覚士 | 先天的・後天的な障害や、話すこと・聞くことに対して発声や発話などの訓練をサポートし、食べることにおいて障がいや悩みを抱える人への支援も行う |
また、医師や看護職員が配置されているので、以下のようなサービスを受けることができます。
- 体温や血圧などバイタル測定による健康管理
- 内服薬の管理(処方は不可)
- 適切な医療ケアへの指示
- リハビリのサポート
作業療法士だけでなく、介護職員による食事や入浴、排泄などの生活支援サービスを受けることも可能です。
デイケアのリハビリは集団と個別の2パターン
デイケアのリハビリには、集団と個別の2種類があります。それぞれの違いを下記にまとめました。
リハビリの種類 | 特徴 | 具体的サービス内容 | |
---|---|---|---|
集団リハビリ |
|
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|
個別リハビリ |
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|
まずは集団リハビリで身体を動かし、その後一人ひとりにあった個別のリハビリが提供されます。
個別リハビリの内容は、医師の指示のもとで必要なものが提供されるため、安心して受けられるものとなっています。
デイケアとデイサービスの違い
デイケアとデイサービスの違いを、下記の表にまとめました。
デイケア | デイサービス | ||
---|---|---|---|
利用目的 |
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対象者 |
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サービス内容 |
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人員体制 |
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費用目安 |
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デイケアとデイサービスの違いの詳細については「【表でわかる】デイサービスとデイケアの5つの違い|利用目的やサービス内容を比較」で解説しているので、ぜひお役立てください。
基本的なデイケアの1日の流れ
ここでは、デイケアにおける1日の流れを紹介します。
あくまで一例ではありますが、基本的なスケジュールとなりますので、イメージをつかむために参考にしてください。
時間 | スケジュール | 概要 |
---|---|---|
8:30 | 送迎 | 施設のスタッフによる送迎車での送迎 |
9:00 | 健康チェック | 体温、血圧、脈拍などを測定する |
10:00 | 集団体操 または、 個別リハビリ | 集団でのラジオ体操やリハビリ職員による個別リハビリをする |
10:30 | 入浴 または レクリエーション |
|
11:30 | 口腔体操 | 食事の飲み込みが良くなるように口を動かしたり声を出したりして、お口まわりの体操をする |
12:00 | 昼食と休憩 | 栄養バランスの取れた食事が提供される(内容は施設によって異なる) |
13:00 | 体操 または個別リハビリ | 午前と同様に集団での体操や個別リハビリをする |
14:00 | レクリエーション | 午前と同様に手芸や工作をする以外に、季節に応じてお花見や夏祭りなどの野外レクリエーションもある |
15:00 | おやつ | お茶や紅茶とともにおやつを食べて一息つく |
16:00 | 送迎 | スタッフが送迎車で利用者を自宅まで送迎 |
デイケア利用までの手順
デイケアを利用するまでの手順は、以下の通りです。
- 1.ケアマネジャーに相談する
- 2.利用したい施設を見学する
- 3.医師に診断書の作成を依頼する
- 4.施設側と面談し利用の可否を判定する
- 5.利用可能となればケアプランを作成する
- 6.問題がなければ利用開始となる
わからないことや不安な点があっても、ケアマネジャーと相談しながら行うので、安心して進められます。
利用手順を理解したところで、続いてはデイケアの利用条件について確認していきましょう。
デイケアの利用条件
デイケアを利用するためには、以下の2つが必須条件です。
- 要支援認定または要介護認定を受ける
- 主治医が作成した診断書・指示書
それぞれの詳しい内容を見ていきます。
「要支援認定」か「要介護認定」が必要
デイケアは介護保険サービスのため、必ず要支援認定または要介護認定を受けなければ利用できません。
認定の申請は、お住まいの市区町村の窓口で行います。
また、要介護認定は有効期間があり、はじめて要介護認定を申請した場合は原則6ヶ月の有効期限となります。
サービス計画書作成の依頼先は、要介護認定の結果によって異なります。
- 要支援1~2の人:地域包括支援センター
- 要介護1~5の人:居宅介護支援事業者
なおデイケア以外の介護保険サービスを利用する場合も、同様の手順で要介護認定が必要です。
そのほかの介護保険サービスについて知りたい人は「【介護の基礎知識】介護保険サービスの種類一覧と料金表|3つの代表的サービスを徹底解説」 が参考になるので、ぜひお役立てください。
「主治医が作成した診断書」が必要
デイケアを利用するためには、主治医が作成した診断書が必要です。
なぜならデイケアで行われるリハビリは、医師の指示のもとで実施されるからです。
もし主治医がいない場合は、市区町村が指定する医師やデイケア施設に在籍する医師などの診断でも問題ありません。
困ったときはケアマネジャーに相談しましょう。
医師の診断が済むと、サービス計画書にデイケアの利用について記載可能となります。
理想する施設や利用開始日・頻度などをケアマネジャーと相談しつつ、具体的な内容を決めていきましょう。
デイケアにかかる費用
デイケアにかかる費用は、大きく分けると以下の3つです。
費用の種類 | 内容 | 介護保険適用の有無 |
---|---|---|
基本利用料 | サービスを受けるための基本料金 | 介護保険適用あり |
サービス加算 | 個別のサービスによる追加料金 | |
その他費用 | 食費や日用品などの料金 | 介護保険適用なし |
介護保険が適用される「基本利用料」と「サービス加算」に関しては、あらかじめ設定された単位(※2)によって金額が決まります。
(※2)単位=地域区分や人件費割合・介護度などによって定められる点数のこと。介護保険適用の費用は「単位数×単価」で算出できる。1単位=10円が基本。
ここからは、費用の内容や算出方法についてより詳しく解説していきます。今回は基本の「1単位=10円」で算出しますが、地域や施設の人員体制によって単位の単価が若干異なるため、正確な金額については各施設に確かめてみてください。
「基本利用料」は要介護度や利用時間によって異なる(保険適用)
基本利用料は、要介護度や利用時間、施設の規模などによって異なります。
まず要支援1~2の人の基本利用料は以下のとおりです。
要支援の場合は、共通的サービスに加えて、運動機能向上や栄養改善などの選択的サービスを組み合わせられます。
費用の種類 | 利用者負担/月(1割) | |
---|---|---|
共通的サービス | 要支援1 | 2,053円 |
要支援2 | 3,999円 | |
選択的サービス | 運動機能向上 | 225円 |
栄養改善 | 200円 | |
口腔機能向上 | 160円 |
要支援認定者の場合、月の基本利用料は定額です。
一方、要介護認定者の場合は、利用時間によって基本利用料が異なります。
要介護1~5の基本利用料は以下のとおりです。(1割負担・通常規模で病院または診療所を利用する場合)
要介護度/利用時間 | 3時間以上4時間未満 | 4時間以上5時間未満 | 5時間以上6時間未満 | 6時間以上7時間未満 | 7時間以上8時間未満 | 8時間以上9時間未満 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|
要介護1 | 483円 | 549円 | 618円 | 710円 | 757円 | 807円 | |
要介護2 | 561円 | 637円 | 733円 | 844円 | 897円 | 947円 | |
要介護3 | 638円 | 725円 | 846円 | 974円 | 1,039円 | 1,089円 | |
要介護4 | 738円 | 838円 | 980円 | 1,129円 | 1,206円 | 1,256円 | |
要介護5 | 836円 | 950円 | 1,112円 | 1,281円 | 1,369円 | 1,419円 |
※1割負担・通常規模型(月平均利用者数301人以上~750人以内)で、病院または診療所を利用する場合の1回あたりの自己負担額
※金額は厚生労働省「介護報酬の算定構造」を参考に、1単位=1円で算出しています。
なお、今回は通常規模を例にしましたが、大規模なデイサービスになるとさらに金額は上がります。
地域によっても自己負担額が異なるため、詳細は各施設の料金表を確認しましょう。
個別のサービス提供によって「サービス加算」がかかる(保険適用)
デイケアでは、個別でサービスを受けることで「サービス加算」と言われる追加料金がかかります。
一般的なサービス加算名称とサービス内容を紹介します。
サービス加算名称 | 内容 | 加算料金 | |
---|---|---|---|
入浴介助加算 |
|
40~55円/1日 | |
口腔機能向上加算 |
|
|
|
栄養改善加算 |
|
200円/1回 |
※参照:厚生労働省「介護報酬の算定構造」
必要なサービス加算については利用前に施設側に確認し、毎月の費用について確認しておきましょう。
食費や日用品などの「その他費用」は全額自己負担(保険適用外)
デイケアを利用するにあたり、食費やおやつ・おむつ代などの「その他費用」もかかってきます。
これらは介護保険の対象外のため、全額自己負担となります。
食費は施設ごとに自由に設定できるため施設によって差はありますが、500~1,500円程度が目安です。
おむつや歯ブラシなどの日用品は、1日の目安は数百円ほど。
デイケア側が用意している日用品を使った場合のみ費用を請求されるため、私物を持ち込むことでコストを抑えられるでしょう。
デイケアの1ヶ月の自己負担額はどれくらい?平均費用の目安
デイケアの自己負担額の一例を紹介します。
【要介護1・通常規模施設利用の場合】
- 滞在時間:7時間のデイケア
- サービス加算:入浴加算+口腔機能向上加算
- 自己負担割合:1割
- 地域単価:10.00円(単位を円に換算する際の単価)
- 食費:500円
- その他実費:200円
A:介護保険適用の費用(利用料・サービス加算)
「利用料(757単位)」+「サービス加算(入浴加算・口腔機能向上加算 190単位)」×「地域ごとの単価(10円)」×「自己負担割合1割」
=自己負担額947円
B:介護保険適用外の費用(食費・その他実費)
「食費」500円+おむつ代などの「その他実費」200円
=700円
A+B:947円+700円=1,647円
この場合、デイケア1回の費用合計は「1,647円」となります。
デイケアのメリット・デメリット
デイケアには、メリットとデメリットがそれぞれあります。
より効果的に活用するためにも、デイサービスのメリット・デメリットを理解していきましょう。
デイケアのメリット
デイケアのメリットとしては以下の3つが挙げられます。
- 1.リハビリのスペシャリストによるリハビリを受けられる
- 2.医師や看護職員が常駐しているため医療的ケアにも対応している
- 3.定期的に通うことで生活のリズムができる
1.リハビリのスペシャリストからリハビリを受けられる
最大のメリットは、理学療法士や作業療法士などの国家資格を持ったリハビリ職員から、専門的なリハビリを受けられる点です。
利用者ごとに計画書が作成され、一人ひとりにあったリハビリが提供されます。
素人には難しいリハビリですが、専門知識を持つプロによるリハビリを受けることは、利用者の機能回復に大いに役立ちます。
2.医師や看護職員が常駐しているため医療的ケアにも対応している
医師や看護職員がいることで、急な体調不良やリハビリ中の事故など緊急時の対応も心配ありません。
病院や診療所が併設しているデイケアであれば、すぐに診察や医療的処置をしてくれる安心感もあるでしょう。
3.定期的に通うことで生活のリズムができる
身体が衰えてくると外出の頻度が減りがちになりますが、定期的にデイケアに通うことで、生活の中にリズムができ、心身にいい刺激となります。
また、他の利用者やスタッフとのコミュニケーションは、社会との繋がりを感じられるきっかけにもなります。
デイケアのデメリット
デイケアのデメリットとしては主に以下の2つが挙げられます。
- 1.利用するまでに手間がかかる(時間と費用)
- 2.ずっと個別でリハビリを受けられるわけではない
それぞれの具体的に見ていきます。
1.利用するまでに手間がかかる(時間と費用)
デイケアは利用する前に、医師の診断を受けて診断書を作成してもらう必要があるため、利用開始までに時間と費用がかかります。
また、専門的なリハビリや充実した医療的ケアが受けられることからも、デイサービスよりデイケアのほうが基本利用料が高く設定されています。
2.ずっと個別でリハビリを受けられるわけではない
デイケアでのリハビリは、集団リハビリと個別リハビリが並行して行われます。
そのため、1日ずっと個別でのリハビリが受けられるわけではありません。
デイケアは、常にマンツーマンでリハビリが受けられると思っている人もいるかもしれません。
個別のリハビリ内容や提供時間については事前に確認しておきましょう。
良いデイケアを選ぶために大切なポイント
「自分に合ったデイケア=良いデイケア」として、選ぶ際に大切なポイントを4つ紹介します。
- 1.施設やスタッフの雰囲気はどうか
- 2.目的にあったリハビリ設備・環境が整っているか
- 3.サービス内容が充実しているか
- 4.いつから利用が開始できるか
1.施設やスタッフの雰囲気はどうか
施設やスタッフの雰囲気は、利用するデイケアによって異なります。
雰囲気が利用者本人にあわない場合、うまくなじめず通うのが嫌になる可能性があります。
そのため施設を見学する際に、利用者とスタッフの関わりや利用者の過ごし方など、施設の雰囲気を確認しておきましょう。
施設見学の時間帯は、人が集まりやすい昼食前がおすすめです。
食事準備や食事中の過ごし方から、利用者同士の人間関係やスタッフとの関係性を事前に確認できます。
2.目的にあったリハビリ設備・環境が整っているか
デイケアは、施設によってリハビリ設備や環境が異なります。
自分にあった設備や環境が整っていない場合、効果的なリハビリができない可能性があります。
デイケアは医師の指示のもとでリハビリを受けるため、事前に医師やリハビリ専門職に、必要なリハビリとそれにあった環境を確認しておくことが大切です。
たとえばリハビリで筋力をつけたい場合は、そのためのリハビリマシンがあるかを確認しておきましょう。
3.サービス内容が充実しているか
設備や環境以外に、リハビリプログラムの種類やスタッフの態度といったサービス内容の充実度も、良いデイケアを選ぶ大切なポイントです。
本記事でも解説しているように、デイケアはリハビリがメインの介護サービスです。
そのため、中には食事や入浴などの生活支援がない施設もあります。
食事・入浴・排泄などの支援も希望している場合は、その施設で提供されているかどうかを事前に確認が必要です。
また、リハビリプログラムの種類が多いなど工夫が感じられるような施設であれば、利用者も飽きずに通えるでしょう。
スタッフが親身になってリハビリをしてくれているかも大切なポイントです。
施設見学の際は、スタッフの利用者に対する態度や声かけもあわせて観察するようにしましょう。
4.いつから利用が開始できるか
人気のあるデイケアはすでに定員を満たしていることが多く、すぐには利用できない可能性もあります。そのため、申し込む前にいつから利用できるかを確認しておくことが大切です。
たとえ良い施設でも利用までに期間が空いてしまうと、利用者のモチベーションの低下につながります。
またデイケアの利用日は基本平日ですが、休日の方が都合がいいという人もいるでしょう。
その場合は、休日でも通える施設があるかケアマネジャーに相談してみてください。
デイケアに関するよくある質問
デイケアに関する、以下の質問にお答えします。
- デイケアとデイサービスは併用できる?
- デイケアと訪問リハどちらを選ぶべき?
- 医療保険デイケアってなに
- 要介護1の場合デイケアは週何回通うの?
ぜひ、デイケアを利用する際の参考にしてみてください。
デイケアとデイサービスは併用できる?
デイケアとデイサービスの併用は可能です。
厚生労働省の調査によると、デイケアを利用している人のうち、以下の割合の方がデイサービスを併用しています。※
- 要介護1~2:36.3%
- 要介護3~5:21.9%
専門的なリハビリや医療ケアを受けつつも、より他者との交流の機会を持ちたいという人は、デイサービス・デイケアの併用がおすすめです。
デイケアと訪問リハどちらを選ぶべき?
「訪問リハ(訪問リハビリテーション)」とは、主治医が必要と判断した要介護者の自宅に、リハビリ専門職が訪問し、リハビリテーションを提供するサービスです。
デイケアと訪問リハは、どちらもリハビリを目的としていますが、サービス内容や提供場所などに違いがあります。
それぞれのメリットとデメリットを、以下のようにまとめたので、選ぶ際にお役立てください。
デイケア | 訪問リハビリテーション | ||
---|---|---|---|
メリット |
|
|
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デメリット |
|
|
また、デイケアと訪問リハビリの併用は可能ですが、以下のような条件があります。
- 自宅での自立した生活が困難である場合
- ケアマネジャーが併用が必要と判断した場合
両サービスの併用を検討する場合は、まず担当のケアマネジャーに相談してみるとよいでしょう。
医療保険デイケアってなに?
医療保険デイケアとはその名の通り「医療保険が適用されるデイケア」を指します。
認知症デイケアや精神科デイケアがこれに該当します。
通常のデイケアは介護保険適用の施設ですが、医療保険デイケアは医療保険が適用される施設となります。
ここでは、医療保険デイケアの一つである「認知症デイケア」と、介護保険の「デイケア」の違いを、下記のように表でまとめました。
認知症デイケア (医療保険デイケア) |
デイケア | ||
---|---|---|---|
適用保険 | 医療保険 | 介護保険 | |
利用目的 |
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特徴 |
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|
介護保険ではなく医療保険が適用される「医療保険デイケア(医療デイケア)」は、医師の指示があれば利用できます。
一方デイケア(通所リハビリテーション)は「介護保険サービス」のため、ケアプランを作成しないと利用できません。
そして、適用される保険が別のため、「医療保険デイケア」と通常の「デイケア」を併用することも可能です。
要介護1の場合デイケアは週何回通うの?
厚生労働省のデータによると、デイケアを利用している要介護1の48%※の人が、週に2回利用しています。
なぜなら、介護保険の自己負担には支給限度額が定められているからです。
介護保険が適用される範囲で通おうとした場合、週2回が上限となります。
介護保険の自己負担の支給限度額については、「【介護の基礎知識】介護保険サービスの自己負担分はいくら?介護保険の自己負担額の考え方」で詳しく解説しているのでぜひお役立てください。
支給限度額については制度上こまかい規定があるため、難しく感じるかもしれません。
ケアマネジャーと相談しつつ、不安や疑問点を確認しながら進めるとよいでしょう。
まとめ
本記事では、デイケアについて詳しく見てきました。
デイケアでは、要支援状態や要介護状態にある高齢者が、病院や診療所などにある通所リハビリテーション施設に通います。
そこで食事や入浴などの日常生活上の支援や、生活機能向上のための機能訓練などを受けられます。
デイケアは医師の指示のもとで利用するため、施設を選ぶ際は担当の医師やケアマネジャーと相談しながら決めることになりますので、利用者の状況や要望を詳細に共有することが大切です。
サービス内容や施設の環境に不安がある場合は、利用前に施設を見学するなどして、不安な点は解消してから利用するようにしましょう。
社会保障学者・武蔵野大学名誉教授・行政書士有資格
社会保障学者・武蔵野大学名誉教授・行政書士有資格
博士(早稲田大学)、福祉デザイン研究所所長、武蔵野大学名誉教授。
1994年、つくば国際大学教授に就任後、武蔵野大学大学院教授を歴任。専門は社会保障、高齢者福祉、地域福祉、防災福祉。シニア社会学会・世田谷区社会福祉事業団理事。